상품 설명
講習の申込が紙でたまり、座席が二重に埋まり、誰から集金できていないか分からなくなる。
そこだけを、Excel 1冊で最後まで運ぶ道具です。
■ 打つのは3か所だけです
① 設定(教室名・期間・1コマの単価・締切=12か所)
② 講座一覧と生徒名簿
③ 申込入力と入金日
■ 自動で出るもの
受講料(コマ数×単価+教材費−兄弟割)/講座ごとの定員残/座席の二重予約(赤で出ます)/
生徒ごとの時間割/未入金の一覧(締切を過ぎた人は赤)/講師の謝金/おわりの集計
■ 何人・何講座まで入りますか(実測です)
生徒名簿 120人/講座一覧 30本/申込入力 400行/欠席と振替 100行まで、行と数式を先に用意してあります。
この中なら、何も足さずにそのまま使えます。
🔴 それを超える場合は、行を挿入して数式を下までコピーしてください(こちらでの追加作業・カスタマイズは承っておりません)。
■ 刷って使う紙は6枚
申込書・座席表・時間割・持ち物と注意・おわりの集計・チェックリスト
どれも A4・1ページに収まるよう印刷範囲を決め、実際に刷って確かめました。
■ 入っている18シート(全部お見せします)
1 はじめに/2 設定/3 講座一覧/4 生徒名簿/5 申込入力/6 申込書(印刷)/7 受講料の計算/
8 集金と消込/9 未入金の一覧/10 講座別の残り/11 座席表(印刷)/12 時間割(印刷)/
13 持ち物と注意(印刷)/14 お知らせ文6本/15 欠席と振替/16 講師の謝金/
17 おわりの集計(印刷)/18 チェックリスト(印刷)
■ 0円お試し版との違い(中身は同じです)
・シートの数(18)・数式・印刷の設定・ライセンス=まったく同じです
・ちがうのは打てる行数だけ=お試し版は 生徒3人・講座2本・申込20行まで
まず0円版で、お手元のExcelで開くか・刷れるかを確かめてからお求めください。
https://nyanchulabo.booth.pm/items/8898855
■ 計算のきまり(買う前にご確認ください)
・受講料=コマ数 × 1コマ単価(講座ごとに単価を変えられます)
・教材費=申込が1コマ以上ある生徒に、1人1回だけ足します
・兄弟割=名簿の「兄弟」を『あり』にした生徒に、(受講料+教材費)× 設定の率(既定10%)を自動で引きます
🔴「2人目半額」「定額◯円引き」の形ではありません。率での割引です(率は設定で変えられます)
・講師の謝金=時給 × 1コマの分数 ÷ 60 × 担当コマ数
・🔴 源泉徴収・社会保険・消費税の計算は入れていません(法令の数字は毎年 変わるためです)
■ 動作環境(保証する所と、しない所)
🟢 確かめました=Windows版 Excel(数式エラー0・印刷6枚がA4に収まること・シート保護)
🟡 公式の説明では動きます=無料のブラウザ版 Excel(Microsoft公式)は、シート保護・入力規則・条件付き書式に対応しています。ただしこの1冊をブラウザ版で開いた確認は、こちらではまだ取れていません(必ず0円版でお試しください)
🔴 確かめていません=Mac版 Excel アプリ/iPad・スマホのExcel/Numbers
🔴 Google スプレッドシートに取り込むと、シート保護は移りません(数式は動きます)
→ お使いの環境で動くかは、必ず0円お試し版で先にお試しください(同じ数式・同じ保護です)。
■ この1冊でできないこと
・保護者への自動通知はしません(お知らせ文6本は入っていますが、送信はしません)
・会計ソフト・決済とはつながりません
・1つの講習期間を1冊で使う設計です(年をまたぐ通算の集計はありません)
・マクロ(.xlsm)は使っていません。数式だけです
■ サポートと返品について
・不具合(数式が動かない・ファイルが開けない)のご連絡は、BOOTHのメッセージからお願いします(おおむね3日以内にお返事します)
・Excelの基本操作のご質問、個別のカスタマイズ、行の追加作業は承っておりません
・🔴 ダウンロード商品の性質上、購入後の返品・返金は承れません。だからこそ0円お試し版を先に置いています
■ 値段について
¥3,480 のまま、しばらく動かしません(割引セールの予定はありません)。値上げ・値下げをするときは、この欄に先に書きます。
■ シート保護
数式を守るために保護をかけていますが、合言葉は付けていません。[校閲]→[シート保護の解除]で外せます。
■ 中身の作り方
中身は数式と書式です。生成AIは使っていません。
■ 販売者情報
このページ下部の「特定商取引法に基づく表記」をご覧ください。
■ 免責
一般的な記録・事務の用紙です。契約書面・概要書面ではありません。法的・税務的な助言や作成代行でもありません。
学習塾は特定商取引法の「特定継続的役務」に当たる場合があります(期間が2月を超え、かつ総額5万円を超えるとき)。
該当の有無は消費者庁の公式ページでご確認ください。
(2026-09-25 版)
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